「いま」を、 創り、続ける。
About us
Message
平成4年に創業して以来、IT社会の成長とともに、「ソフトウェア技術で社会・お客様・社員に貢献」という企業理念の下、私たちも成長してまいりました。
今後も既存分野のみならず、新規分野・新規事業にも邁進し、快適な未来・豊かな社会の実現に貢献していく所存です。
今後とも益々のご支援ご愛顧を賜りますよう、お願い申し上げます。
株式会社ソリッド
代表取締役社長 坪田浩行
システム開発の企画から運用まで、
ソリッドに解決します。
設立以来、主に銀行業務のシステム開発を手がけ、成長してまいりました。
その経験をもとに、さまざまなジャンルのシステム開発の企画から運用まで、幅広く対応いたします。
Policy
•お客様のご要望や問題点を、丁寧に聞き出します。
•知識や経験を活かし、ご要望以上の提案をします。
•エンジニア目線でなく、お客様目線で企画します。
•できること、できないことを、的確に見極めます。
•コミュニケーションを大切にチームで解決します。
Service
SES 事業
「お客様と一緒に考え、開発を進めていく」というスタンスを重視し、エンジニアがお客様のもとに常駐し、信頼を築きながら、開発チームの一員としてシステム開発の技術的な支援を行います。
銀行基幹システム
（勘定系、情報系）の開発
クレジットカードシステム
の開発
インターネットバンキング
システムの開発
医薬品メーカーの
営業支援システムの開発
保険（生保、損保）
システムの開発
Company
Profile & History
会社概要
- 会社名
- 株式会社ソリッド
- 設立日
- 平成4年3月25日
- 資本金
- 3,200万円
- 売上高
- 4億5百万円
- 従業員
- 48人
- 代表者
- 代表取締役会長 竹内健一
代表取締役社長 坪田浩行
会社沿革
- 1992.03
- 株式会社ソリッドを資本金1,000万で設立
大手銀行勘定系システムプロジェクトに参画 - 2003.03
- 資本金を1,400万円に増資
先物勘定システムパッケージASPプロジェクトに参画 - 2005.03
- 資本金を1,800万円に増資
- 2010.09
- 東京都八王子市から東京都港区芝へ本社移転
- 2017.09
- 東京都港区芝から東京都港区芝浦へ本社移転
- 2023.08
- 資本金を3,200万円に増資
Contact
-
Number
-
Location
〒108-0023 東京都港区芝浦3-20-9 BR芝浦Nビル7F
JR田町駅 芝浦口（東口）から徒歩8分
都営三田線・浅草線 三田駅A4出入口から徒歩10分
情報セキュリティーに対する取り組み
株式会社ソリッドは、情報資産のセキュリティー確保を当社にとって最重要課題の一つとして、
また社会的責任であると考え、情報資産を、故意や偶然という区別に関係なく、
改竄・破壊・漏洩等から保護することを目的に「情報セキュリティポリシー」を定め、
これを基に情報セキュリティマネジメントを実施いたします。
- 1. 当社は、関係法令等の社会的規範、当社内の各基準ならびにガイドラインなどの規範を遵守いたします。
- 2. 当社は役員・従業員に対し適切な教育・訓練を実施いたします。
- 3. 当社は取扱う情報を内容に応じて適切に分類し、また情報の重要性に応じ最適な対策を講じてまいります。
- 4. 当社は情報資産のセキュリティ確保を当社にとって最重要課題の一つとして全社をあげてこれに取組みます。
平成23年4月 改定
情報セキュリティ統括責任者 坪田浩行
労働者派遣法に基づく情報公開について
平成24年10月１日付改正労働者派遣法施行に伴い、
当社の直近の事業年度におけるマージン率を公開いたします。
- 1.派遣労働者の数
- 2人
- 2.派遣先の数
- 2社（期間中に派遣された事業所の数）
- 3.派遣料金 / 8H平均
- ¥34,000
- 4.賃金 / 8H平均
- ¥27,894
- 雇用形態
- 正社員・契約社員
- 5.マージン率
- 18%
※マージン率＝（派遣料金の平均額－派遣労働者の賃金平均額÷派遣料金の平均額
マージンには、派遣元事業者として会社負担する健康保険・厚生年金・雇用保険・
労働保険の費用となる社会保険料、事業運営費として営業担当者の人件費や
営業活動諸費用・オフィス賃貸料、福利厚生費、研修費等が含まれています。 - 6.教育訓練に関する事項
- 年２回（半期毎）に情報セキュリティ・ハラスメント研修、新規採用者訓練
及びキャリアアップとして、システム設計・技能研修、
プロジェクト管理研修、リーダー研修を受講します。
また希望者の方には、専門性の高い技術に関わる研修やe-learning、
社外研修・セミナーが受講できます。 - 7.その他参考と認められる事項
- 【制度】退職金制度、持株会
【施設】契約保養所 - 8.法第30条の４第1項の労使協定に関する事項
- 【労使協定を締結しているか否か】
締結している
【労使協定の対象となる派遣労働者の範囲】
派遣先でシステム・エンジニア及びプログラマーの業務に従事する社員
【労使協定の有効期限の終期】
2024年3月31日
※2022年3月から2023年2月のデータに基づきます。